社会の電子化

　電子社会ですべてのデータが失われる衝撃は、感染症拡大以上である

　こんどの新型コロナ不況による事業者救済政策で、実施の遅れが問題になっている。まず電子申請のトラブルが目立つ。原因の一つが、マイナンバー制度を始めとしたデジタル化の不備である。10万円給付くらいなら、国民の多くがマイナンバー登録していたら、瞬時にできた。こんなものは、日本以外の先進国は、ほとんど取り入れている。

　また、スマホに感染・移動の情報を取り込んで、接触者やその行動を特定することなど朝飯前の国も多い。GPSや監視カメラを駆使して、個人の行動をあからさまにする。こうなったら、「密会」は不可能である。中国、韓国、ベトナムなど、感染対策優等生の、強権国家に多い。

　　　　　　　　　　　　　　　　

　しかし、これらをすべて電子操作に頼ったらどうなるか。
　膨大なデータを、電子保管・計算、情報化しやり取りする。それが使えなくなったときの弊害は、甚大なものになる。通信ができなくなるどころか、それまでのデータはすべて消滅する。住居や各種権利関係、預金の中身など、すべての情報を電子化したら。失われたときの衝撃は、測りようがないほど甚大である。

　電子データが破損するリスク要因はいくつかある。身近なところではウィルスの増殖である。電子社会にも未知のウィルスが満ち溢れている。つぎに、太陽から発する宇宙線が、異常に増大する可能性もある。数年前、太陽黒点活動が活発になったとき、一部データ破損があった。
　いちばん可能性があるのが、核による電磁波攻撃である。すでに起こりつつあるかもしれない(逆に、電子社会である中国攻撃に有効である）。

　こんどのコロナ騒ぎで、グローバル社会は感染症に弱いことをみな実感した。世界のすべてのデータが失われる衝撃は、こんどの新型コロナ影響の比ではない。