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日本の抑止力

 日本は独自の抑止力を持つことで、世界有数の大国に生まれ変わる

 冷戦時にアメリカと当時のソ連が結んだINF(中距離核戦力)全廃条約を、トランプ大統領が破棄しようとすることで、新たな軍拡競争が起きている。
 このINF全廃条約は、射程距離500~5500㌔の地上発射型ミサイルの廃棄を定めていた。当時、ソ連のミサイル射程にあった欧州が、対抗してミサイル配備を行うなど、危機がエスカレートするのを防ぐため、1987年に締結されたものである。
 だがトランプ大統領は、ロシアがこの条約に違反してきたとして、今年2月に条約の離脱を表明し、ロシアも離脱を表明した。

 そもそも今となっては、アメリカとロシア2国だけのINF全廃条約など、あまり意味がない。すでに中国をはじめ、多数の国が中距離ミサイルを保有している。むしろ、INF全廃条約が米・ロを縛っている間、中国が1000発以上の中距離ミサイルを持つことになった。さらに、インド、パキスタン、イスラエル、そして北朝鮮など、つぎつぎミサイル保有国が増えている。
 INF全廃条約が無くなることで、こんどこそおおっぴらに軍拡競争に拍車がかかる。

              お城くんの舞 H30.8.04

 日本はどうするか。これまでのように、「平和、平和」と念仏を唱えていても、ミサイル保有国を喜ばせるだけである。そうかといって、何もしないわけにはいかない。それなり力をつけなければ、ミサイル保有国の餌食になる。

 それには、具体的な戦略が必要である。
 ひとつは、中国に対抗できるだけの軍事力を強化する。5倍の防衛費25兆円は、その気になればすぐできる。なにも夢物語ではない。さらに、世界中で核兵器を使う権利のある国は、日本しかない

 つぎに、別な手段での強力な抑止力を持つ。
 たとえば、日本周辺のメタンハイトレードである。採掘の仕方によっては、CO2の32倍の温暖化効果のあるメタンが大量に排出される。地球温度が一気に10度上昇し、人類の多くは生きていけなくなる。その採掘リスクを世界にアピールする。まさに、地球を相手にした自爆攻撃である。

 あるいは、小惑星のいくつかに推進力を持たせ、地球に向かわせる。仮想敵国に落下するようコントロールすることは充分可能である。直径1キロ程度の小惑星(リュウグウ)でも、アメリカや中国に壊滅的打撃を与えることができる。核兵器以上に強力な破壊力をもつ。

 これらを検討するだけで、相当な抑止力になる。軍事機密として密かに進めていく。気が付いたときに日本は、世界有数の大国に生まれ変わる。
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