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再エネ発電の問題

 再生エネルギー発電が普及するほど、大停電による国家的損失リスクが高まる

 10連休明けから、晴天が続いている。この季節は、気温が高くなく日光量が多いため、太陽光パネルはフル発電する。おそらく、地域によっては電力が余りすぎ、買取中止にしている。皮肉なことに、真夏のエアコンがフル回転する時期は、パネル発電機の能力は半減する。
 このことを含め、電力供給における実務の専門家である大嶋輝夫氏の「停電がいちばんわかる」では、いま日本でいびつに普及している太陽光発電の問題点を、以下のように記述している。

①売電により高電圧が発生する
 太陽光発電は、お天気次第でゼロから最大定格まで行ったり来たりする。最大電力が発生すると、その近隣の送電線は、100V以上の電圧となる。日本では需要家に電圧が95~107Vになるように、調整されている。そこに再生エネ電力が流れ込み、電圧が上昇すると、地域の電気製品がおかしくなるだけでなく、下手すると火災が発生する。

②いびつな交流電圧カーブ
 また太陽光発電は直流を交流に変換している。そのため交流曲線の波形は滑らかにならない。多くの電気機械は寿命に影響するし、精密な機械なら動作が狂ってしまう。家庭の屋根にある売電用太陽光パネルは無数にある。なかに粗悪品のインバータが使われていれば、まともな品質は確保できず機器の劣化が進む。

                光る太陽
③環境被害の押し付け
 大規模太陽光パネルは、休耕田を利用することが多い。いまでも日本は、食料自給率が40%しかない。残りの60%を輸入しているということは、膨大な土地と水資源、耕作エネルギーを海外が負担している。
 さらに、パネルの原料採掘時に発生する環境や人身被害を資源国に押し付けている。
 このことは、他の国の環境悪化を犠牲にして、日本だけがいい思いをしようとする、一国平和主義そのものである。世界全体では、確実に環境破壊が進んでいる。


 従来指摘されていた問題点に加え、再生エネルギーには、このような欠陥がある。電力会社は、そのリスクが顕在化しないように、必死で支えている。これからさらに、再生エネ発電が増えると、支えきれなくなる。大嶋氏は、高効率化した火力発電の脆弱性も指摘しており、いまの電力供給バランスでは、大停電が頻発するようになるという。

 そしてこれからは、太陽光発電の買い取り価格が、大幅に下がっていく。最大42円/kWhだったのが、2019年度で14円/kWhで、さらに下がる。むしろ、FITと化石燃料のおかげで電力料金が25円/kWhを超えるまで上がっている。したがって、太陽光発電は、自己消費に向かう。消費者は、質の悪い電力をどのように使いこなすのかが問われる。
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