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大阪万博の経済効果

 オリンピックや万博のあと、日本が寂しくならない仕掛けが必要である

 2025年に、大阪で万国博覧会が開催されることが決定した。前回1970年の大阪万博から55年ぶりである。あのときも、東京オリンピックのすぐ後で、今回も同じパターンである。万博といえば、15年ほど前には「冷凍マンモス」の愛知万博があった。

 大阪万博の経済効果は、直接2兆円で波及効果を含め6兆円といわれる。こんどの東京オリンピックは、直接3兆円で波及効果は30兆円以上と、一回り以上大きい。合わせれば40兆円近くになり、日本のGDPが一気に押し上げられる。

              仏舎利塔 H30.11.18

 もっとも、この「経済効果」ほど怪しいものはない。施設の建設費用や、入場料、新しく雇用する人たちの人件費ぐらいは、経済効果と見てもいい。それ以上の波及効果となると、首を傾げる。「水素社会の実現」、「まちづくり」、「バリアフリー促進」、「文化やスポーツの普及」、「観光需要の拡大」など、こじつけのような気がする。これらは万博やオリンピックが無くても、他の名目でお金が回る。地方の観光業のように、東京・大阪イベントのおかげで商売あがったりの業種もあるはずだ。

 したがって、オリンピックや万博のあとで、日本が寂しくならないよう仕掛けが必要である。前回1964年の東京オリンピックのときには、翌年に「昭和40年不況」と呼ばれる経済危機に見舞われた。オリンピックによる経済刺激効果がなくなったからである。その意味で今回、オリンピックに続いて大阪万博が誘致できたことは、景気づけにはなる。

 万博のあと、何を景気づけにするか。少なくとも10兆円はかけたい。核兵器または加速器の開発である。メタンハイトレードの発掘も捨てがたい。いずれも日本が世界覇権を握るカギになる。
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