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没落したメディア

 朝日新聞に洗脳されたわれわれ団塊世代はまだしぶとく生き残っている

 メディアが、ますます異常さを増している。つい最近も、セクハラ「疑惑」だけで、官僚トップの財務次官を辞職に追いやり、さらに大臣の首まで要求している。尻馬に乗った野党は国会審議をボイコットし、国民の生活改善が滞っている。あろうことか文部大臣のヨガ通いまで問題にするなど、ここまでくればビョーキである。
 そのため、新聞全体の発行部数はピーク時から約20%、朝日新聞に至っては30%以上減少した。

 では、なぜここまでメディアがおかしくなってしまったのか。
 迷走メディアの総本山は朝日新聞である。この新聞は、地方紙だけでなく他の全国紙や放送局など、リベラル系メディアのシンボル的存在で、わが地元の福井新聞もほぼ同じようなスタンスで情報を発信している。
 朝日新聞が荒廃した理由がわかれば、なぜ多くのメディアがここまで没落したのかがわかる。

 これに関し新潮45の4月号に、宇佐美典也氏(コンサルタント)が「形骸化した反権力メディア」と題し、朝日新聞の批判記事を出していた。なぜこんなおかしなことになってしまったのかを、客観的に論じている。
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 周知のように朝日新聞は、戦争を煽った戦前の反省から、戦後「護憲・親米」の国際体制の優等生に一転した。東大法学部を根城にした「護憲ムラ」の広報部門となる。やがて戦後講和条約をめぐって「全面講和」を唱え、ここから「護憲・反米」を頑なに守るようになった。これは、岸~佐藤栄作首相の核武装強硬派の「暴走」を抑え、米国にさえ歓迎されていた。

 異常が表面化したのは、1970年代に本多勝一氏の「中国の旅」が連載されてからである。非人道的な日本軍という根拠のない史実を、これでもかとまくしたてることで、日本人に「自虐史観」を刷り込むことに成功。その後も韓国の「慰安婦」をはじめ、つぎつぎとフェイク記事を出し続けてきたのはよく知られている。

 さらに、21世紀に入り中国が台頭してからも、「護憲・反米」という時代遅れのスタンスを続け、ますます現実感覚から遊離してしまった。朝日新聞のような大きな組織は、状況が変わっても舵を切ることが難しい。むしろそのスタンスを中国に付け込まれ、いまや工作員の巣窟となってしまった。 
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 現在は周知のように、長年の自民党批判が染みついてしまい、抜き差しならなくなっている。「権力に過剰に厳しく反権力には極端に甘い」が高じて、「安倍叩きが社是」といわれるまでの偏向ぶりである。

 その朝日新聞に洗脳されたわれわれ団塊以上の世代が、まだしぶとく生き残っている。癌化した細胞が日本中に転移したようなものである。直すには、熱湯を浴びるか強烈な放射線に晒すしかない。
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