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メディアの信頼性

 テレビや新聞といえども、ほんとのことを言うことがある

 メディアに対する信頼性が低下している。アメリカでは、昨年のギャラップ社世論調査で、マスメディアを信頼するアメリカ人は、わずか32%であった。20年前は53%だったが徐々に下がり、過去最低を記録したという。

 日本はまだ、アメリカほどではない。総務省の「平成27年 情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」によると、若い世代ほど信頼度は低く、テレビは30代で47.3%、新聞は20代で58.9%である。ただ全体では、テレビ62.7%、新聞68.6%と、比較的信頼度は高い。高齢者を中心に、テレビや新聞漬けの人が多いからであろう。


 この場合、信頼度には2種類ある。根拠と論拠である。
 1つは、報道されたことが事実かどうかである。
 昨日起こった交通事故や火災など、当局の発表をそのまま記事にするときの報道は、ほぼ間違いない。そのための情報システムを構築しているからである。
 ただこのような身近な事実以外は、大手メディアでさえ、フェイクニュースを連発している。朝日新聞の、「沖縄サンゴ事件」と「慰安婦強行連行」は典型である。先だって、千葉のリンちゃん殺害事件の犯人とされたPTA会長は、30年後に冤罪事件として、再びニュースになるかもしれない。4月はじめに、アメリの原子力空母「カール・ビンソン」が、朝鮮半島に向かったというのもフェイクニュースであった。
 まして、週刊誌やスポーツ紙、ネット空間では、半分以上フェイクである。

     コケの木

 2つ目は、その事実の分析内容、つまり事実が何の意味を持つのかということである。じつはメディアが信頼性を失っているのは、この分野である。
 たとえば、閣僚の「不適切発言」と言われるものは、核心を突いている場合が多い。少し古いが丸川環境大臣の1㎜シーベルト。先だっての記者会見激怒事件は、いつの間にか復興大臣が悪者になってしまった。山本幸三地方創生担当相が、観光を生かした地方創生に関する質疑の中で「一番のがんは文化学芸員と言われる人たちだ。観光マインドが全くない。」の内容は、まったく正しい。
 また、「報道しない自由」を駆使したり、切り取って読者を「誘導」することも多い。


 ただメディアも、ほんとのことを言うこともある。われわれは、TVや新聞を鵜呑みにするのではなく、他の多くの情報源と照らし合わせ、必要なものだけを選択する。その能力を養わなければ、社会に翻弄されるだけである。
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